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100%合格に向けた戦略
CD+ネット会員
在宅会員合格保証つき 64,800円(税込み)
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一般会員合格保証つき 111,800円(税込み)
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77,900円(税込み)
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    「最速版」 1日2時間、最短4か月講座
難関の行政書士試験にわずか4か月、合計230時間で合格を決める「合格保証講座」です。
対象は法学部出身者や受験経験者です。
TLTソフトは7年以上、毎年3,000~5,000名の受験生に受講され、さらに毎年300名のモニターのアンケートをもとに教材改善を実施し、多数の合格者はもちろんのこと、かつてない完成度の高さで信頼を築いてきました。
法学部出身者等の強い期待に応えて、目的を合格点超の正答率取得に特化、待望の最速版TLTソフトを発表・発売いたします。
合格への受験準備期間を4か月と定めて検討し、230時間でまちがいなく合格学習を終了するTLTソフトとしました。
・とにかく合格の栄冠を勝ちとるためには、各科目とも学習項目の正確な理解とその法令等全知識を頭にすり込んでしまうことが必須条件。
・さらに習得した知識を試す問題を徹底的にこなし、あらゆる出題に対応できる演習を積み重ねることによってほぼ合格への手応えを実感。
・インターネットで科目別に、合格点到達度を「確認テスト」で合格点到達を確認しながら、合格街道を邁進する画期的で盤石な受験準備。

大量の項目の中から正答率を70%以上確保する重要かつ必須学習事項を重点的に習熟する決定版としました。
また確認テストを通じて不得意項目を再習熟演習し、かつてない「あなた自身の最適学習を進めること」を目的として開発されたのが最速版TLTソフトです。

11月に行われる行政書士国家試験での合格は間違いないものと思います。
行政書士(最速版)への確かなプログラム               *習熟時間には個人差があります。
学習内容
開始予定
演習問題数
習熟時間
1. 行政法(法理論、手続き、情報、国家補償、不服審査等)
受付次第
261項目 30時間
2. 地方自治法(総則、議会、執行機関、国等関与) 198項目 15時間
3. 民法1(総則、物権)
7月中旬
332項目 20時間
4. 民法2(債権、親族、相続分) 313項目 25時間
5. 憲法(総論、基本的人権、統治機構) 221項目 20時間
6. 商法・会社法(商法総則、会社法・設立、株式、機関) 278項目 20時間
7. 情報通信等(情報保護法、オンライン化法、禁止法等 182項目 15時間
8. 法令等科目の実戦演習
8月中旬
3200問 45時間
9. 政治・経済・社会 700問 15時間
左の計画表の通り、合格に必要な演習項目を精選、しっかり頭に刷り込みます。
さらに8の法令等科目の実戦演習から対応する「実戦問題」に取り組み本試験では70%以上の正答率に演習を繰り返します。
9月から科目別に「合格点到達度・確認テスト」をネットを通じて実施、「合格保証番号」を取得します。
     まず、合格の条件を知ってください。

試験は法令等科目と一般知識等科目から合計 60 問出題され、試験形式は五肢択一が 54 問、記述式3問、多肢選択3問です。
法令等科目は、基礎法学、民法、憲法、行政法、地方自治法、商法・会社法から合計 46 問出題され244点、一般知識等科目は政治、経済、社会、個人情報保護分野および情報通信、文章理解から 14 問出題され 56 点、合計300点満点です。
法令等科目で 50 %つまり122点以上、一般知識等科目は 40 %強、 24 点以上の基準点を超えることが条件です。
そして合計180点以上の点数取得者を合格としています。合格人数に制限はなく、条件さえ満たせば何人でも合格できる試験です。
それでも過去5年の合格率は、およそ3~8%程度です。しっかり準備しなければ合格できない難関試験といえます。
これらの条件や出題形式は最近2年例です。これからもまったく同じということではありません。

    この試験は他人との競争ではありません

合格条件を満たせば人数に制限なく合格できますから、ほんとうにやる気があるなら、ほぼ計画通り合格を実現できる試験です。ニュートンのTLTソフトは、規定どおりに学習すれば本試験で80 %程度の正答率を実現できるようにつくられています。
法令等科目のなかでもっとも出題数の多い科目は「行政法・地方自治法」です。2007年度の試験では全 46 問中、 22 問が出題されました。
この行政法・地方自治法で 80 %、 18 問以上に正答するため、TLTソフトでは行政法で261論点、地方自治法で198論点について基礎から実戦まで、完全に身についてしまうまでトレーニングを繰り返し完全習熟するしくみで学習を進めます。
論点とは、ここでは行政書士に関する「条文や判例」で問題となることがらです。これら「論点」を中心に出題されます。

たとえば.もっとも出題数が多い「行政法・地方自治法」では、459の論点を正確に身につけてしまうことが必須です。TLTソフトは画期的なしくみで盤石にしていきます。

学習を進めるしくみは 10 セクションに分けて、それぞれ 20 回のスモールステップに分けて1ステップずつ確実に身につけていく学習です。合計200ステップで編成してあります。1ステップの学習時間は 40 分? 60 分です。
また、各科目とも必須知識を身につけるステージ1と、アウトプットトレーナーとして正答力を一気に高める終盤のステージ2で万全にします。
TLTソフトの画期的な機能は、だれでも「画面学習」を進めていくと、そのステップはいつのまにか完全に身につき、さまざまな角度から問われても「瞬時に正答」できるように「完全習熟」することができます。そして1ステップが完全習熟すると、そのステップは「合格」となって、次のステップに進むことができる仕組みで学習をしていきます。
こうして 20 のステップすべてに「合格マーク」がつくと、そのセクションを完全習熟した「証」として、あなた固有の「習熟完了番号」が表示されます。
さらに 10 セクションすべてに「習熟完了番号」が表示されると、あなたは「行政法・地方自治法」の問題には 80 %以上正答できる実力が備わったことになります。こうして全科目を制覇していきます。
TLTソフトは完全習熟したと判断するまで、穴埋め問題、○×問題、5択問題などを通じて徹底的にトレーニングを繰り返します。そのトレーニング回数は学習者によってちがいます。
得意なところはすばやく、不得意な論点は数多くトレーニングを重ねることによって誰でも完全習熟を実現していくしくみですから、時間と実行力さえあれば行政書士試験は間違いなく合格できる試験といえます。
なお一般知識等科目のうち、情報通信他を除いた政治、経済、社会や文章理解は総問演習でのみTLTソフトで扱います。

   このように全科目に「習熟完了番号」が表示されると.、合格は目の前です。

しかし長い時間をかけ学習し、試験の数か月前に「習熟完了番号」を取得した科目などは、知識もアイマイになっています。
難問が混在した本試験では解く必要のない難問に時間をとられ正答できる問題の得点力までそこなわれることもあります。
その克服のため、本在宅講座は試験3ヶ月前の8月から科目別に「合格点到達度・確認テスト」をインターネットを通じて実施します。その問題は、TLTソフト(情報通信他を除く一般知識等科目は総問演習)で完全習熟した問題の中からのみの出題ですから、本来なら100%の正答率でなければなりません。
各科目とも5回分準備され、 90 点で、または 85 点以上連続2回で、その科目の「合格保証番号」を表示します。

こうして全科目に「合格保証番号」が取得できたら、本試験での「合格点到達度・総合模擬テスト」をインターネットを通じて 10月から受験してください。

合格保証番号は、法令等科目で244点満点中180点以上、一般知識等科目で 56 点満点中 35 点以上で取得できます。
出題される問題は、TLTソフトで完全習熟した問題が 80 %、難問や応用問題が 20 %です。
難問や経験のない問題はすべてスキップしても、 75 %は十分正答できますから、そのような問題には躊躇なく予め決めておいた番号を選択すれば、仮に 60 問中、 18 問あれば5分の1の確率で3?4問が正答となって 48 問くらいが正答となります。
正答率 80 %です。トップ合格に近い成績です。

   合格保証制度と、本制度を可能にしたTLTソフトの習熟度管理機能について。

TLTソフトを習熟完了し、その証として科目別「合格点到達度・確認テスト」の合格保証番号を全科目取得して、その番号を本試験前日までに弊社に報告され、実際に受験し万一、不合格となったときお支払いいただいた全額をご返金する制度です。
この番号は、合格への全論点が完全習得されたことを証明するしくみですから、合格への学習は万全といえます。
これはTLTソフトの「習熟度管理」の機能が画期的であり、しかも本試験への対応力まで身につけさせる機能が充実していることが、保証制度を可能にしたのです。また、「合格点到達度・総合模擬テスト」での「合格保証番号」を取得された場合、科目別「合格点到達度・確認テスト」の合格番号取得に代えて、合格保証制度の対象となります。
ほんとうに、2009年度の行政書士試験の合格をお考えなら、毎年3000名を超える会員に支持され、合格への学習と戦略を究極まで追求した信頼のTLTソフトでチャレンジしてください。

   パソコンをご用意ください。

全ての学習はパソコンの画面上で行います。教材はCD-ROMに収められています。
お届けいたしましたCD-ROMをインストールして始めてください。
ローマ字入力で自動的に変換されます。パソコンに慣れていない人も1時間程度で超速で、驚異的な高能率の学習ができるようになります。
パソコンのOSはWindows ?? XP 及びWindowsVistaTM です
。一般会員の方もネット確認テストのために7月ごろまでにはインターネットをご準備ください。

   忘却曲線の応用システムで100%習熟へ
 ところが,理解し完全に覚えたと思っても時間が経過したり,次から次へと新たな知識を吸収していくうちに, その記憶は希薄になり,次第に忘れていきます。TLTソフトでは『忘却曲線』を応用して,出題方法に工夫をこらして忘却曲線を立ち上げ,最後には文章自体をしっかり頭にスリ込ませてしまいます。
  こうして,TestingLearningですべての学習項目と問題を通して, 必要知識の完全定着を徹底的に確認し,さらにTrainingであらゆる問題を習熟することによって,あなたは,この単元でどのような形式で何が出題されようと100パーセント正解できる実力が備わります。これはTLTソフトの管理機能が自動的に判断し,合格となれば学習者固有の6桁の『合格番号』が発番表示されます。このように,章ごとに完全習熟を確認しながら完全合格へと導びいていくシステムになっているのです。
  そして全章全単元に
合格番号が表示されればまちがいなく合格できる実力が備わったことになり,何かのアクシデントでもないかぎり,ゆうに合格できるものと私どもは確信しています。

    学習計画スケジュール

学習時間は、法律知識ゼロの人で350時間~500時間です。また、「情報通信他」を除く一般知識等科目のTLTソフトでの習熟学習は「総問演習」のみで取り扱います。総問演習ではTLTソフトほどの完全習熟学習はしません。一般知識等科目に不安な方は、別途ご相談下さい。*配送予定は初回お届け時にご案内します。

基礎法学 10時間 受付次第
学習項目 項目 時間
・法学の基礎 59 7
学習項目 項目 時間
・基礎用語 35 3

民法Ⅰ 20時間 受付次第
学習項目 項目 時間
・総則 〔人〕 27 3
  〔意思表示〕 17 2
  〔代理〕 22 2
  〔時効〕 22 2
学習項目 項目 時間
・物権 〔占有権、所有権〕 40 5
  〔制限物権〕 34 3
  〔抵当権〕 30 3

民法Ⅱ 25時間 受付次第
学習項目 項目 時間
・総論 39 3
・基本的人権 106 8
学習項目 項目 時間
・統治機構 〔国会〕 35 2
  〔内閣〕 24 2
  〔裁判所〕 30 3
  〔財政等〕 37 2
行政法 30時間 受付次第
学習項目
項目
時間
・行政法の一般的な法理論
146
10
・行政手続法
55
4
・情報公開法
28
3
学習項目
項目
時間
・国家補償
40
3
・行政不服審査法
79
5
・行政事件訴訟法
75
5

地方自治法 15時間 受付次第
学習項目
項目
時間
・総則
70
6
・議会
50
3
学習項目
項目
時間
・執行機関
43
3
・国等の関与
35
3

商法・会社法 20時間 受付次第
学習項目 項目 時間
・商法 39 4
学習項目 項目 時間
・会社法 〔総則〕 96 5
  〔設立〕 140 7
  〔株式〕 94 4

情報通信他 15時間 受付次第
学習項目 項目 時間
・個人情報保護法 51 4
・行政機関個人情報保護法 68 4
・行政手続オンライン化法 15 2
学習項目 項目 時間
・不正アクセス禁止法 14 2
・電子署名法 34 3

*法令等科目のステージ2実戦演習3800[6月発送]60時間
*一般知識等(文章理解、政治、経済、社会)総問演習700[6月発送]25時間
*インターネットによる科目別
  合格点到達度・確認テスト8月より実施
*インターネットによる総合実戦
  合格点到達度・模擬テスト10月より実施


インターネット確認テスト〔法令等科目〕 8月中旬より実施
インターネット模擬試験5回〔法令等科目〕 10月より実施
>>>お申し込み
    動作環境

OS Windows Vista ・Windows XP日本語版が動作するPC/AT互換(DOS/V)機
CPU Intel Pentium(または同等の)プロセッサ300MHz以上
メモリ 512MB以上
ハードディスク 空き容量2GB以上必要
ディスプレイ 解像度1024×768以上、256色以上の表示が可能な機種(65536色以上推奨)
CD-ROM CD-ROMドライブが必要
   行政書士試験について
   趣旨と目的
  • 行政書士は、他人の依頼を受け報酬を得て、官公署に提出する書類等の作成を業とする国家資格者である。
   主催者、団体
   受験資格
  • 年齢、性別、学歴、国籍等に関係なく、だれでも受験することができます。
   試験科目
  • 行政書士の業務に関し必要な法令等(出題数 40題)
  • 一般教養(出題数 20題)
   受験者数
  • 平成19年度には、65,1571名が受験
   受験者推移
年度 12年度
(2000)
13年度
(2001)
14年度
(2002)
15年度
(2003)
16年度
(2004)
17年度
(2005)
18年度
(2006)
19年度
(2007)
20年度
(2008)
受験者数 44,446 61,065 67,040 81,242 78,683 74,762 70,713
65,1571
63.907
合格者数 3,558 6,691 12,894 2,345 4,196 1,960 3,385 5,631 4,133
合格率 8.01% 10.96% 19.23% 2.89% 5.33% 2.62% 4.79% 8.64 % 6.47%
   合格の基準
  • 試験科目ごとの得点が、いずれも当該試験科目に係る満点の50パーセント以上であるもの。
  • 2.試験全体の得点が、満点の60パーセント以上であるもの。
   願書受付
  • 受験願書と一緒に配布する封筒により、郵便局の窓口で配達記録郵便で郵送してください。
  • あて先: (財)行政書士試験研究センター
  科目免除 科目免除の特典はありません
  ■ 受験料 7,000円
   試験会場 47都道府県64会場
   年試験回数 年1回
   ■ 試験時間 150分
   問題数
  • 法令等択一式: 35問
  • 法令等記述式: 5問
  • 一般教養択一式: 20問
  • 総合計60問
   問題形式
  • 出題の形式は、「行政書士の業務に関し必要な法令等」は択一式及び記述式、「一般教養」は択一式とします。
   合格発表
  • 受験者全員に「合否通知書」を郵送し、合格者には、平成18年2月上旬までに「合格証」を郵送します。
   社会的ニーズ

行政書士が、官公署に提出する書類等を正確・迅速に作ることにより、国民においてその生活上の諸権利・諸利益が守られ、又行政においても、提出された書類が正確・明瞭に記載されていることにより、効率的な処理が確保されるという公共的利益があることから、行政書士制度の必要性は極めて高いと言われている。

   資格の将来性

平成13年の行政書士法改正では許認可申請手続きや契約その他に関する書類作成への代理権が盛り込まれ、高度情報通信社会における行政手続きの専門家として国民から大きく期待されている。

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あなたが頑張れば、TLTソフトはきっとそれに応えてくれると確信しております。
でも勘違いしないでくださいね、どんなものでも努力なくして合格への道は開けません。
ただこのTLTソフトはあなたの頑張りを、圧倒的な処理能力を有するパソコンを利用して、効率よくサポートしてくれるので、従来の方法に比べて短時間で知識を定着させることができるのです。
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